上記に掲示しました株式情報のプルダウンメニューを使って資産運用するためのインターネット環境を作りましょう。個人が株式の取引に参加して、売買益（キャピタルゲイン）を取得する。インターネットを駆使して、インターネットで取引きをする。いつでも、どこでも、誰にでも、動きはじめた日本のインターネット証券市場に先乗りしてみませんか？今後の個人の蓄財は、個人の意志と努力によって報われる時代がいよいよ到来しました。

「株はハイリスク・ハイリターンだから怖くて手が出せない」「株はバクチだから」「株はギャンブルだから」という声が聞こえます。競馬は外れるとスッカラピンになりますが、株式会社は簡単には潰れません。IT（情報技術）革命といわれる今、情報はインターネットで簡単に集めることができます。沢山の証券会社やアナリストが情報を無料で公開していますので、“成長する企業”や“魅力的な企業”を選んで投資すればローリスクでハイリターンを得ることができます。株価はニュースに敏感に反応しますので、自然に毎日の社会の動きに敏感になります。「株は経済の先行きを映す鏡」です。実体経済が悪化すると思えば株価は下がり、経済が上向くとの予測が増えれば株価が上がります。 一般に「株は半年先を読む」といわれています。

株価は通常は企業業績要因と金利要因と需給要因によつて動くといわれます。投資戦略を考える場合に、「必ずしも市場にいる必要はなく」、個々の株式銘柄の数字や毎日の株価の値動きにとらわれず、「トレンド（傾向）」を意識して日々の動きを見るようにします。トレンドを決定するのは、その株式の需要と供給のバランスです。需要が伸び、供給が減少すると価格は上昇します。需要が伸び、供給が増加すると価格は下落します。「需給はすべての材料に優先します。」企業にとっては、物の値段が下がる時よりも値段が上がる時の方が儲けは大きくなるので株も上がり易くなります。「トレンドに乗ることが大事である」ということです。企業の業績のニュース以外にも、株価に影響を与えるニュースはたくさんあります。政治や経済、スポーツ、芸能まで、ありとあらゆるニュースが株式市場に影響を与えています。さまざまなニュースが、投資家心理に影響を与えています。市場全体に影響を与える要素に注目するようにしましょう。

株売買のコツと心得に「株を買うより時を買え」 という相場の格言がある。 ウォール街では「株を選ぶ前に時を 選べ」と言われています。投資対象の選択が重要でないというわけではないが、それよりも「売買の時機は、売買の銘柄よりも大切だ」という教えです。「漁師は潮を見る」といわれますが、相場の流れを見て波に乗らなければならないということです。従来は大相場は、１０年に一、二回、中波動は３〜５年のサイクル、小波動は三か月に一回位動きました。最近ではインターネットでの取り引きがスタンダードになり、あらゆる事がグローバルに早く影響を及ぼすようになりました。「商いは急がずに時を待つ」ということでもあります。

日経平均とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、市場を代表する225銘柄を対象とした株価を 平均したものです。対象が225銘柄に限られているため、その銘柄の動きに左右され、特に、発行株数が少なく株価の高い株（値がさ株）の値動きに影響されやすい面がありますが、市場での流動性が高い銘柄を選択することで、市場の動きを敏感に反映することを目指しています。「経済の実態を映す鏡」の役割も期待されています。

92年９月18,000円から96年７月22,000円まで値上がり98年10月14000円まで値下がり後 2000年4月18000円までボックス圏を作った後、2003年7月9500円まで暴落しました。その後2006年1月17000まで値上がりし、現在に至ってましたが、米国の市場の番人だったグリーンスパン氏がサブプライム問題を、「百年に一度の出来事」と言った時から、今回のアメリカの証券会社で投資銀行でもあるリーマン・ブラザーズが、2008年9月15日に破綻したことによる、世界の金融市場に与えた衝撃は、それこそ、百年に一度の出来事であったのでしょうか？。「ショック安こそ最大の買い場です。」が如何でしょうか？「山高ければ谷深し、谷深ければ山高し」です。

１９２９年の世界大恐慌は、全米で６０００行もの銀行が封鎖、あるいは倒産に追い込まれましたそうです。１９２９〜１９３２年の４年間に、世界貿易は７０.８%減、失業者は３５００万人前後に達し、国民所得は４０％以上減少しました。米国では株価は８０％以上下落して、工業生産は平均で1／3以上低落し、１２００万人に達する失業者を生み出しました。これは全労働者の４分の１にも当たります。今回のリーマンショックと比較してみては如何でしょうか？

「日経平均」の長所、短所を知った上で、できれば「日経平均」の短期、中期、長期（日足、週足、月足）の指標をチェックするようにしましょう。短期でも長期でもトレンドの方向性が重要です。個別銘柄の動きを見る前に、今は全体的にどのような相場の動きの中にあるのかを見ておくことが大切です。全体の動きを知りつつ個々の銘柄の動きを見るようにしましょう。

「YAHoo!ファイナンスで日経平均」を見る。

「ケイ線は相場の杖」ケイ線とは、株価の動きを示したチャートのことです。トレンドラインや天井圏など、言葉で説明するよりチャートで見れば一目瞭然です。チャートは単なる図であるが、言葉で伝えるよりもわかりやすく物事を示してくれますが、「ケイ線を過信するな。」経験則を大切にしなければならないが、ケイ線だけに頼り過ぎないようにという警告です。

株式投資の基本は「株は安い所で買って、高い所で売る」ことです。それには株価の位置、水準を頭に入れた投資のルールが必要です。そのための最大の武器がチャートです。チャートは市場に伝わる多くの情報が最終的には株価に織り込まれるのだとしたら、株価の動きだけから相場を予測することも可能だとの考え方に基づいています。たくさんのチャートをみて、その特徴的な動きを理解すれば、チャートは難しくないと思います。 株式投資においては、いくら内容的に優れた良い株を買っても、タイミングが悪いと、投資効果は上がらないということになる。従って、銘柄の知識よりも、株価変動の知識（チャート分析）の方が重要であるともいえます。

株価の動きを記録したものが、ローソク足です。白いものは（陽線）値上がり、黒いものは（陰線）値が下がったことを示しています。安値と高値は上下に突き出したヒゲと呼ばれる線で表します。日足は、朝の最初の取引き（寄り付き）が始値で、最後の売買（大引け）が終値です。月足は月の初めの日の大引けの株価が始値、月の最後の日の大引けの株価が終値となります。株価チャートを見ると、株価は山や谷を作りながら動いていることが分かります。その動きを少し大きく捉えてみると、上がったり下がったりしながらも、右肩上がりになっている、あるいは、右肩下がりになっている、といった方向性（トレンド）があります。日経平均株価（月足）で全体の動きを見て、今は全体的にどのような相場の動きの中にあるのかを知りつつ個々の銘柄の動きを見ることが大切です。

信用取引情報（[信用残] 銘柄別検索）

信用取引で何株が買われたか、または売られたかという数字を信用買い残、信用売り残といいます。そして信用取引では、信用買いした株は６ヶ月以内に売らなければなりません。また、信用売り（空売り）をした場合も、６ヶ月以内に買い戻さなければなりません。

従って、信用売り残より、信用買い残の方が多い銘柄は、いずれは、それだけの株が売られるということになります。そして、信用売り残が多い銘柄は、いずれは、買い戻しが発生するということになります。

信用取引は「仮需要」と呼ばれ、総出来高の約２０％を占めています。株式 市場の動向には大変大きな影響を与えています。６ヶ月以内に決済しなければならないので信用買いは売りに、信用売りは買いに転じます。信用残の高まりは株式売買における上下動の圧力として働きます。信用取引は今後の株価を予測するために重要な役割を担っています。「出来高」の中には「仮需要」も含まれるということを理解して株価動向をみるようにしましょう。

「信用取引」で重要となるのは、「信用買い残」や「信用売り残」が増加しだした価格より、現在の価格が高く推移しているのか、それとも安く推移しているかです。もし、「信用買い残」が増加した価格より現在の価格が安くなれば、買った投資家は評価損を抱えているので、投げ売りを出してきます。また、「信用売り残」が増加した価格より現在の価格が高ければ、売りから入った投資家は評価損を抱えていて、損切りを含めて買い戻してきます。

一日の値動きを良く見ると前場、後場に高値から安値まで随分値幅があります。 [YAHOO!JAPAN FINANCE]のページで建設業、電機機器、銀行、小売業など「業種別」で探せます。一日の値動きをチャートで確認した上で値段を指定しましょう。例えば、上のチャート「昭和電工」２月１５日は安値１５３円高値１６１円でしたが１５５円で買いです。「T&Dホールディングス」２月2日は安値8380円高値8570円でしたが8500円で売りです。証券取引所での売買（立ち会い）は立会時間は、東京証券取引所の場合、午前9時から11時（前場）と午後0時30分から3時（後場）の2回あります。

値段の指定のしかたには2通りあります。一つは売買成立よりも値段を優先させた注文のしかたの「指し値注文」、もう一つは値段にこだわらず、売買の成立を 優先させる注文のしかたである「成り行き注文」です。

指値注文は希望した値段で売買することができるというメリットがある反面、わずかの価格差で売買が成立しないというデメリットもある。最初に判断するときは素直な目で物事を見ていて大きく外れることが少ないため「指し値は取り消すな」といわれています。また、目先、小波乱があっても大勢は急に変わることはありません、「市場は明日もある」のです。「急いては事を仕損じる」ことになります。成行き注文は、指値注文に優先して売買が成立する。成立しやすいというメリットがある反面、相場変動が大きいときには、意外に高く買ったり、安く売れてしまうというデメリットもある。

特定口座とは、上場株式の譲渡益課税について、確定申告を簡略化したり、源泉徴収することによって確定申告する必要をなくす制度です。

上場株式を売買して得た利益には譲渡益課税がかかる。これについては、原則として確定申告をして支払うことになっている。しかし、これを簡略化したり省略する仕組みとして特定口座というシステムがあります。

特定口座には、「源泉徴収あり」と「源泉徴収なし」の2つがあリます。「源泉徴収あり」を選択すると、証券会社が売買損益を計算して譲渡益に対する税額を源泉徴収して納めてくれるため、確定申告をしないで済ますことも出来ます。

特定口座を開設

株式等の取り引きを行なうために取引口座を設ける際に、 「口座開設申込書」　「特定口座開設申込書」を提出する。「源泉徴収あり」を選択する場合は「特定口座源泉徴収選択届出書」を合わせて提出します。