| 方 法: |
1996年12月−2000年6月に70例 (男性59例,女性11例,平均年齢51歳)に本法を施行した。
初期の24例には心筋のバイアビリテ ィを考慮することなく定型的なBatista手術を画一的に行った。
それ以後の46例に対しては超音波を用いた術中容量減少試験により左室壁の最も弱っている部分
を検出し,その部分を中心に除去して左室の縮小形成を行った。
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| 結 果: |
院内死亡は待機手術51例中3例(5.9%),緊急手術19例中12例(63.2%)で,全体で70例中15例
(21.4%)であったが,初期24例中8例(33.3%)から術中容量減少試験を用いた後期46例中7例
(15.2%)へと減少した。術後1ヵ月で検査を施行しえた55例で,平均左室駆出率は22.2±6.7%から
29.6±6.0%へと増加し,左室拡張末期径は81.1±9.5から69.8±19.2mmへと減少した。13例(18.6%)
が遠隔期に主として心不全のために死亡した。生存中の42例中,37例がNYHA心機能分類I−II度に
改善し,術後1年以上の生存例において心事故発生は少なかった。3年生存率は待機手術群で71.9%,
緊急手術群で33.3%であった。
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| 結 論: |
左室縮小形成術は全身状態が極度に悪化する前に待機手術を行うことにより,比較的安全に施行
することが可能であり,適切な術式の選択と術後の綿密な内科治療により,臨床状態の改善が期待
できる。
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